いくら住み心地のいい家を希望しても、途中で資金が不足すれば、満足いくリフォームはできません。
打ち合わせを重ねるうちにここも直したい、あそこも直したい、というケースはありがちです。
また、キッチンやユニットバスなど実物を見るうちにワンランク上の機器が欲しくなるものです。
リフォームの資金とは
リフォームと言えども、内容に応じて高額になることが多々あります。
工事費の他に税金や登記費用、保険料、保証料などの諸経費がかかることがありますので、これらを加味してしっかりと資金計画を立てましょう。
まず、自己資金が無い場合、借入先の金融機関を探しますが、リフォーム会社の中には金融機関と提携ローンを設定している会社もあります。
また、一般の金融機関でも増改築のためのリフォームローンを提供している場合もあり、無担保で最高1000万円まで借りることができるものもあります。
1000万円を超す場合、担保型リフォームローンとなり、民間の金融機関や住宅金融公庫・年金福祉財団、地方自治体などの公的融資などもありますので、うまく利用することにより資金を十分に確保することができるでしょう。
資金計画のポイント
主なリフォームローンの種類
公的融資
・公庫融資
・財形住宅融資
・年金融資
・地方自治体住宅融資
民間融資
・銀行ローン 固定金利・変動金利あり
１、総費用の２０～３０％の自己資金（あるいは担保）があるとベスト。
２、返済計画に合った有利な資金から利用しましょう。
３、返済額は無理のないよう計画しましょう。
４、ボーナス払いは会社の業績によって変動があるので、余裕を持たせて。
５、すでにローンがある場合は、まとめて返済する方法もあり。
意外とかかるリフォーム費用
壊してみたら予想以上に傷みがひどく、白アリや湿気対策などの追加の工事が必要になる場合もあります。
また、見積り通りの金額で上がっても、本体工事以外での思わぬ出費が出てくる場合がありますので、あらかじめ余裕をもった予算の設定が必要となります。
例えば５００万円が予算上限の場合は、税込みで４００万円の工事費用に抑えておいた方が無難になります。
リフォーム工事費用の内訳
近年流行の新築に近い全面改装（リノベーション）や、水回りで傷みがひどく土台から修復しなければならない場合を除いて、基礎工事以外の、解体工事からスタートするのが普通です。
解体後は仮設工事、木工事と続きます。
例えば、家具を造作する場合「家具〇〇円」と見積もる場合もあるし、「木工事〇〇円」に含まれているケースもあるので、どういう工事なのか分からないときは、率直に聞いてみるといいでしょう。
見積書の内訳は専門用語などもあり、会社によって書き方が異なりますので、納得がいくまで説明してもらうことで不安も解消されるでしょう。
リフォーム工事以外の費用
リフォーム工事以外にかかる費用
その他、設計・監理料：デザイナーズリフォームなど建築家に設計を依頼した場合にかかる費用。（リフォーム会社の場合は工事費に含まれます。）
引っ越し費用、工事職人への茶菓子、新規の家具などの費用が考えられます。
お忙しい中最後までお読みいただきありがとうございます。尚、他の記事も是非ご覧いただき、リフォームのお役に立てれば幸いです。
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